欠陥住宅だと判明してからの対応

ハウスメーカーのほとんどは大きな欠陥を生じませんが、稀に欠陥住宅と判明することがあります。その時の対応を知っておくことも、ハウスメーカーに依頼する場合に必要なことです。欠陥住宅ができる背景は業者の設計と施工が分離されていないことがあります。設計と管理を設計事務所に依頼し、施工を工務店が担当する場合は管理が適切に行われるので欠陥住宅は発生しません。しかし、設計事務所の介入を認めないハウスメーカーでは中立的な立場からのチェックは公的なものだけになります。

ハウスメーカーは第三者の中立的な工事管理が少ないために、場合によっては欠陥住宅が発生してしまうことがあります。欠陥住宅にしないためには事前の対応が必要となるのです。対応は設計段階と施工段階に分かれ、それぞれに必要な措置を取る必要があります。設計段階では特別な仕様や形を採用しないことが必要です。外観にこだわるあまり、屋根の形状を複雑にした場合は雨漏りが生じやすくなります。

予算をケチった場合も工事に手抜きが発生し、欠陥住宅の発生が多くなりがちです。住宅を建てる場合は適切な予算が必要で、それよりも著しく低い予算の場合は多くの欠陥が生じるのです。ローコスト住宅では工事費が安い理由を納得することが必要となります。理由もなく工事費が安い場合は必要な部分が適切に施工されない可能性があるのです。

欠陥住宅がわかる時期は様々ですが、工事完成前にチェックすることで発見できることもあります。ハウスメーカーの住宅は引き渡し前に施主がチェックの機会を与えられます。その時に欠陥を発見できる可能性があるので、厳格なチェックをする必要があります。検査には十分な時間をかけ、動かせる部分を中心に実際に使ってみることが大切です。窓やドアの開閉、設備機器の実際の使用などを実際にしてみることで、欠陥が発見できることがあります。

何年か住んだ後に欠陥住宅が見つかった場合は、保証期間に注意が必要です。欠陥の状況や部位によっては保証期間のうちに無料で補修できる場合もあるので、契約に注意が必要となります。建築後の住宅の保証は法的なものと任意契約なものがあるので、必要に応じて契約をすることが必要です。建てた住宅が瑕疵担保責任保険に加入している場合は欠陥が生じたときの対応が決められています。

ハウスメーカーとの任意の保証期間契約もありますが、公的なものと適切に組み合わせることで、適切な対応をすることが可能となります。住宅の欠陥は地震が起きたときに判明することもあるので、災害が起きたときは被害状況を確認することが大切です。